日経記事；『デジタルオフィス激戦 ビデオ会議やチャットマイクロソフト。。』に関する考察 [海外市場・販路開拓]
皆様、
こんにちは。グローバルビジネスマッチングアドバイザー 山本 雅暁です。
７月２４日付の日経新聞に、『デジタルオフィス激戦 ビデオ会議やチャットマイクロソフト、4～6月売上高最高 新興勢が「機能特化」で台頭』のタイトルで記事が掲載されました。
本日は、この記事に関して考えを述べます。
本記事の冒頭部分は、以下の通りです。
『ビデオ会議やチャットなど「デジタルオフィス」を支えるサービスの競争が激しさを増している。新型コロナウイルスの感染拡大が収束せず、在宅勤務などで出社人数を抑える企業が増えているためだ。米IT（情報技術）大手のマイクロソフトやグーグルが利用者の囲い込みに動く一方、新興企業も相次ぎ参入している。。。』
私は、本記事に出ている各種のコミュニケーションツールの内容については、興味がありません。ともかく、インターネット上でつながって、安定して会話できればどのツールでもOKです。
私が現在活用しているコミュニケーションツールは、Skype、Zoom、Teams、GoogleMeet、Wherebyです。これは、会話する相手先の要請により、例えばZoomやSkypeでのツールが指定されることが多いことによります。
会話する相手企業が、米欧企業の場合、一般的にSkypeやZoomを活用する機会が多くなっています。ここ数年間、新型コロナウイルスの影響拡大前から、特に米国内では、対面での会話よりWeb面談・会議がひんぱんに行われ、SlackやGitHubなどのチャットツールを使っての会話が増えていました。
私が会社に勤務していた時期には、インターネットやITツールを活用してビジネスをしていましたが、Skypeを使って海外企業と会話を行う機会は少なかったです。
ともかく、重要な案件は、日本から米欧に出張して対面での面談・会議を行うことが一般的でした。しかし、この数年間で、対面での面談・会議に行うやり方は、特に米国では減少してきました。
多くの企業が、ITツールが進化した結果、これらのITツールがほぼ対面での面談・会議と同じ効果をもたらすことに気づいたことによります。２～３年前に、私の支援企業が米国企業を訪問して、対面での面談・会議開催を提案しました。このとき、相手企業はやんわりと対面での面談・会議開催を断り、Skypeでの面談・会議を提案してきました。
私の支援企業は、メーカーであり、試作品を作ったので、対面での面談・会議にてその機能や操作方法などを説明して、実際に使ってもらい一種のテストマーケティングを行ってもらうことになっていました。
しかし、相手企業では、多くの技術者が在宅ワークを行っており、オフィスに呼び出すのは合理的でないとの理由から、対面での面談・会議を断ました。
この理由が合理的であったので、支援企業と相談して、試作品は前もって送っておき、機能や操作方法の説明は、Skypeを使って行うやり方を取りました。このときに、使用法などを説明する動画を作成して、YouTubeにアップロードして事前に見ておいてもらうやり方を取りました。
また、実際の使い方については、Skypeの画面共有機能を使って説明し、相手企業の技術者が自分で操作するのも、画面共有で確認できました。この時作った動画は、後日英語版Webサイトにアップロードしておき、誰でも簡単に理解できるようにしました。
この支援企業は、この時の経験に基づいて、英語版Webサイトの情報発信力を高めた結果、新型コロナウイルスの影響拡大下でも、米欧企業から注文を受けることができています。
この企業は、ほぼ毎日のように、Skype、Zoom、Teamsなどを活用して、Web面談・会議を行っています。海外企業との会話には、音声や画像での面談・会議に加えて、チャット機能も使っています。
私は、自分の支援企業が、特に米欧企業と会話するときに、会話後には必ず議事録を作成して、相手企業とその内容について合意を取るようにアドバイスしています。
海外企業との信頼関係が崩れる理由の多くが、ミスコミュニケーションであることによります。要するに、「言った、言わない」という単純な、でも深刻な状況を避けることが、海外企業との会話・面談のやり方の基礎になるからです。
議事録の確認や作成は、必ずeメールで行い、記録が文書で残るようにしています。
今後、Withコロナ、Afterコロナの事業環境下では、多くの国内企業は、米欧アセアン地域などの英語圏の企業とのWeb面談・会議が増えていきます。このときに、上記するITツールを活用して面談・会議を行うことになります。その後に、必ずeメールにて議事録の確認と作成を行うことが重要になります。
この議事録作成を習慣化しておくことは、海外事業を行う国内企業必要不可欠になります。
よろしくお願いいたします。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー GBM&A 山本 雅暁
Twitterまとめ投稿 2020/07/23 [Twitter]
m_yamamoto_jp新型コロナウイルス禍でのコミュニケーション・仕事のやり方について https://t.co/icCH18pgf2 @m_yamamoto_jpより07/22 22:38
新型コロナウイルス禍でのコミュニケーション・仕事のやり方について [ビジネス雑感]
皆様、
こんにちは。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー 山本 雅暁です。
私は、2020年７月１０日（金）に『公益財団法人しまね産業振興財団』のご依頼により、昨年に続いて海外販路開拓のための必須テーマ【海外向けウェブサイト構築/代理店・販売店・インターネット通販活用】二本立てのセミナー講師を務めました。
このセミナーは、対面でのセミナーを想定していましたが、新型コロナウイルスの影響拡大しだいでは、Zoomなどのツールを活用したWebセミナーになる可能性についても、一時期検討しました。
『公益財団法人しまね産業振興財団』は、上記セミナー開催後、【集客力のある英語版ウェブサイト構築に向けた個別勉強会「英語版ウェブサイト構築道場」受講企業募集のご案内】を、７月２２日から開始しました。
https://www.joho-shimane.or.jp/solution/seminars/4445
当財団は、本気で集客力のある英語版ウェブサイト構築を目指したいとお考えの事業者様をサポートさせていただくため、専門家による個別指導が受けられる機会「英語版ウェブサイト構築道場」を立ち上げ、受講企業を募集することになりました。
【日 程】
令和２年８月～令和３年３月（毎月１回の頻度で行う）
今回は、６社程度を募集しています。
今回の英語版ウェブサイト構築道場」は、Zoomを活用したWeb面談で行います。
一方、私は５月から６月にかけて、複数の企業や団体のご依頼により海外販路開拓に関するWebセミナーの講師を務めました。いずれのセミナーも、Zoomを活用したセミナーです。
このようなWebセミナーやWeb面談の開催は、新型コロナウイルスの影響拡大前には想像もできませんでした。新型コロナウイルスの影響は、まだまだ続きます。
このWithコロナの環境下で、私の個人ビジネス（経営コンサルタント）のやり方が、幅広くなっています。今までセミナーの開催やアドバイスの実施が、今まで対面主体で行っていたため、地理的な制約から、例えば首都圏以外の仕事の要請については、多くの場合、断っていました。
しかし、Withコロナの環境下で、多くの企業がビジネスを行う場合、対面でのやり方にこだわっていると前に進めないことも理解しつつあります。しかも、Zoom、Skype、Teams、GoogleMeet、WherebyなどのWeb面談ツールを活用した面談やセミナーに、基本的に問題ないことが理解されつつあります。
私は、Afterコロナの状況になっても、Web面談、Web会議を活用する機会は減らないと考えています。現に、本日まだ会話をしたことがない企業から、eメールにて新規事業立上や海外販路開拓・集客のやり方に関するアドバイス依頼が入ってきました。この企業は、地方に拠点がありますので、ZoomもしくはSkypeによるWeb面談と、eメールでの支援が中心になります。
Afterコロナでは、対面とWeb面談・会議の両方をうまく使いながらのコミュニケーションが一般的になると考えています。これは、海外とのコミュニケーションのやり方にも、適用されます。
海外とのコミュニケーションでは、Web面談・会議、チャット、eメールなどのITツールを活用したやり方が、一般的になります。Withコロナ、Afterコロナでは、ますますこれらのITツール活用が確実に増えます。
国内中小企業は、まだまだ対面での仕事やコミュニケーションのやり方にこだわっている会社が多いのが実情です。今後、欧米アセアンなどの海外販路開拓・集客を狙う中小企業は、対面でのビジネスのやり方だけに固執せず、より柔軟にITツールを活用して、より効率的であり、付加価値の高いビジネスのやり方に習熟する必要があります。
よろしくお願いいたします。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー GBM&A 山本 雅暁
日経記事：『新興「大企業にマネされた」 協業で知財トラブル』に関する考察 [世の中のアライアンスの動き、事例について]
皆様、こんにちは。 グローバルビジネスマッチングアドバイザー 山本 雅暁です。
しょうしょう古くなりますが、７月２０日の日経新聞に、『新興「大企業にマネされた」 協業で知財トラブル』のタイトルで記事が掲載されました。
本日は、この記事に関して考えを述べます。本記事の冒頭部分は、以下の通りです。『チュートリアルはRPAサービスを巡りDeNAとトラブルにスタートアップと大企業の間で、知的財産や技術を巡るトラブルが相次いでいる。協業を進める際に適切な手続きを取っていないからだ。似たサービスや製品に関する特許や情報管理で後手に回っている実態もある。協業を通じて技術革新を促すオープンイノベーションを広げるには、知財保護のルール整備に加え企業の意識改革も急務だ。。。』
私は、この記事をしょうしょう複雑な思いで読みました。
私は、ITや製造業のベンチャーや中小企業を主に経営支援しています。主な支援内容は、新規事業立上や米欧アセアン地域などの海外販路開拓・集客になります。
これは、現在の日本では１５歳から６４歳までの生産年齢人口が急減少していることから、国内市場規模が縮小しており、ベンチャーや中小企業が起こす新規事業の収益拡大には、米欧アセアン地域などの海外販路開拓・集客が必要不可欠なことによります。
私の支援先企業の多くは、国内市場開拓と並行して、米欧アセアン地域などの英語圏の海外販路開拓・集客を行います。中には、国内市場での開拓・集客を行わずに、米欧アセアン地域などの英語圏の海外販路開拓・集客を行う企業も一定数存在します。
国内市場で、ベンチャーや中小企業が新規事業などを行う場合、多くのケースで相手企業や最終顧客から、その企業の社歴や経営規模、資本金の大きさ、従業員数などについて関心がもたれます。
取引先や顧客の中には、上記の条件を一定程度満たさないと取引しない、購入しないなどの行動を取られる場合が、あります。その主な原因は、その企業の社会的信用が低いなどの理由によることが多いです。
米欧の地域では、一般的に企業の規模や社歴などへの関心が低く、当該企業が提供する商品、サービス、技術などの新規性、先進性、独創性、競争力、差異化・差別化ポイントなどについて、多くの関心がもたれます。
その意味から、このような他社にない強みをもつベンチャーや中小企業は、国内より米欧の方が事業展開しやすくなります。現在は、インターネットやITが急速普及していますので、米欧との会話や事業の実施も、低コストで高効率に行える事業環境も後押ししています。
私は、このようなベンチャーや中小企業の海外事業展開のやり方の一つとして、米欧企業とのオープンイノベーションのやり方を積極的に取り入れています。
オープンイノベーションのやり方は、参画企業がイコールパートナーシップで実行する連携・協業(アライアンス）です。このやり方の前提条件は、参加する全企業が「Win/Win」になることです。
オープンイノベーションのやり方は、参加する全企業が、お互いにベネフィットがあることが前提条件になります。Win/Win」の感じが無くなったと考える企業は、そのオープンイノベーションのチームから離脱します。
このようにオープンイノベーションのやり方は、柔軟性をもっていますので、参加する企業や離脱する企業がもっているノウハウ、特許などの知的財産を守ることが必要不可欠になります。
このため、オープンイノベーションに参加する企業は、しっかりとした共同開発契約、機密保持契約などを締結します。これらの契約書は、英文契約書になります。英文契約書は，多くの場合，英米法の考え方を基礎にして作成されます。
英米法の定義については、下記ウィキペディア（Wikipedia）のWebサイトを参照してください。https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%8B%B1%E7%B1%B3%E6%B3%95
オープンイノベーションに参加する企業は、上記英文契約書の内容を理解して、自社に不利にならないことを確認して締結します。英米法では、締結した契約書の不備を見過ごして、自社に不利益が発生した場合、当該企業の責任となります。
これに対して、日本では一般的に大陸法の考え方に基づいて、契約書が作られているとされます。大陸法については、下記Webサイトをご参照ください。https://www.wikiwand.com/ja/%E5%A4%A7%E9%99%B8%E6%B3%95
日本で結ぶ契約書は、米欧企業と結ぶ契約書と異なって条項の数が少なく、英文契約書に慣れていると、あまりにも曖昧で、ザルとなっている契約書に見えます。
私が国内で支援するオープンイノベーションに参加する企業には、英米法に基づくしっかりとした日本語の契約書を作って、全参加企業が不利にならない環境を整えます。
このやり方に同意できない企業には、オープンイノベーションへの参加を辞退してもらいます。本記事にあるような、大手企業がベンチャーや中小企業のノウハウなどの知的財産を勝手に使う状況が生まれないようにしています。
ベンチャーや中小企業が、大手企業などに自社の知的財産を勝手に使われないようにするためには、機密保持契約や共同開発契約などの契約書の内容をしっかりと理解して、自社に不利にならないことを確認して実行する経営姿勢が必要不可欠になります。
ベンチャーや中小企業は、このことをしっかりと理解して欲しいと期待します。
よろしくお願いいたします。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー GBM&A 山本 雅暁
日経記事；『EC構築のShopify 「脱Amazon」の先導者』に関する考察 [海外市場・販路開拓]
こんにちは。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー 山本 雅暁です。
７月４日付の日経新聞に、『EC構築のShopify 「脱Amazon」の先導者』のタイトルで記事が掲載されました。
本日は、この記事に関して考えを述べます。
本記事の冒頭部分は以下の通りです。
『米アマゾン・ドット・コムなどの電子商取引（EC）モールに頼らず、自前サイトで顧客に直販する「ダイレクト・ツー・コンシューマー（D2C）」が急成長している。今は小粒でも、大手メーカーが握る市場を侵食する可能性がある。。。』
この記事で紹介しているのは、カナダのShopify（ショッピファイ）です。Shopify社は、2004年にカナダで創業された企業です。世界175ヶ国100万以上のネットショップがShopifyで運営されています。私の支援先企業も、最近多くの企業が使い始めています。
https://www.shopify.jp/
https://service.openlogi.com/
今まで、私の支援先企業が欧米アセアンなどの海外向けインターネット通販ビジネスを行う際、一般的には米Amazon.comのインターネット通販ビジネスの仕組み利用を勧めてきました。
これは、米Amazon.comが、日本郵便・UGX連携による米国の物流センター（FBA)への入庫代行サービスや、ペイオニアからの米国の銀行口座レンタルサービスのメニューを用意して、国内企業が米Amazon.comのサービスを利用しやすくしていることによります。
一方、米Amazon.comの商品ページには、多くの企業商品が掲載されており、自社商品が埋没してしまうリスクや難しさが課題としてあります。
従って、米Amazon.comの商品ページに商品を掲載している多くの企業は、米Googleの検索エンジン対策をしっかりと行って、自社の英語版Webサイトや米Amazon.comの商品ページの検索順位を上げる努力を行っています。
私の支援先企業の多くは、お金をかけないで、自社の英語版Webサイトのコンテンツ（記事情報）の更新や追加を積極的に行うことで、当該Webサイトに対する米Googleの検索エンジンから上位表示されることを達成しています。
最近、その中から多くの企業が、米Amazon.comの商品ページでの掲載を維持しながら、上記Shopify、BASE、STORES.jp、WooCommerceなどの仕組みを利用して、自社の英語版Webサイトから購入できるようにしつつあります。
米Amazon.comのインターネット通販の仕組みを利用するメリットは、多くの顧客や企業がアクセスすること、FBAに入庫するとアマゾンから顧客や企業に商品が自動で配送されること、アマゾンへの出店が社会的な信用担保につながることなどです。
しかし、米Googleの検索エンジン対策をしっかりと行うことで、自社商品の知名度が向上すれば、米Amazon.comの商品ページに載せてインターネット通販ビジネスを行う必然性は低くなります。
最近、中小だけでなく中堅・大手企業がこのメリットに気づいて、Shopifyなどのツールを活用して、単独でインターネット通販ビジネスを行い始めています。
また、BtoCタイプのビジネスの場合、ShopifyとFacebook・Instagramと連携、Webマーケティングを行うこともできますし、効果的です。
このように、海外向けインターネット通販ビジネスのプラットフォームは、米Amazon.comだけでなく多様化していますので、自社商品サービスの特性、対象顧客、対象国、自社の経営資源などを勘案して、最も効果的なものを選ぶことが必要であり、重要なことになります。
よろしくお願いいたします。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー GBM&A 山本 雅暁
Twitterまとめ投稿 2020/07/03 [Twitter]
『欧州・中近東への「医療機器市場」販路開拓に向けた代理店・販売店の活用術セミナー開催のお知らせ』 [講演・セミナーのご案内]
皆様、
こんにちは。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー 山本 雅暁です。
このたび、『株式会社情報機構』のご依頼により、【『欧州・中近東への「医療機器市場」販路開拓に向けた代理店・販売店の活用術】セミナー講師を務めることになりました。
本セミナーの開催日時と場所は、以下の通りです。
●開催日時；2020年10月20日（火） 10:30-16:30
https://www.johokiko.co.jp/access/kyurian/
セミナーのカリキュラムは以下の通りです。
1) 市場概況；潜在需要の確認
2) 市場規模⇒米国市場との比較を含む
3) ドイツ市場の特徴
4) 欧州市場での主要医療機器メーカーの動き
5) 欧州市場での販売会社紹介
1) 市場概況
2) 市場規模⇒アラブ首長国連邦、サウジアラビア、トルコなどの国別状況
3) 中近東市場での販売会社紹介
1) 何故海外向けWebサイトが必要か？
2) 海外向けWebサイトのページと構築ポイント
3) Webサイト作成の仕方
4) Webサイトの内容構成と掲載項目
5) 海外向けWebサイトのSEO対策を含むメンテナンスと活用
1) 海外販路の種類
2) 各販路の特徴
1) 代理店の探し方
2) 販売会社の探し方
●セミナーのポイントは、以下の通りです。
欧州・中近東では、欧米企業が既にしっかりした販路を構築しています。特に、後発参入する国内企業が、この市場で販路開拓を成功させるためには、海外向けWebサイトを活用して情報発信すると共に、Medicaのような展示会出展と組み合わせて動くことが必要です。
今まで100社以上の国内企業の米国、欧州、アセアン地域、中近東などへの医療機器販路開拓支援を行った経験に基づいて、上記の実践的なやり方について説明いたします。
https://www.johokiko.co.jp/seminar_medical/AA201043.php
今回のセミナーは、現時点では対面でのセミナーを想定していますが、新型コロナウイルスの影響拡大しだいでは、Zoomなどのツールを活用したWebセミナーになる可能性があります。
海外販路開拓・集客は、インターネット・ITをフル活用しないと、まったく実現できない状況になっています。
よろしくお願いいたします。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー GBM&A 山本 雅暁
ビジネスアドバイサー さん
All Aboutプロファイル専門家
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