日経記事；『新幸福論 Tech2050』に関する考察

                                                     2019年１月５日

皆様、
こんにちは。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー　山本　雅暁です。

１月５日付の日経新聞に、『新幸福論 Tech2050』のタイトルで記事が掲載されました。

本日は、これらの記事に関して感じたことについて書きます。

当該記事は、二つあります。各々の記事の冒頭部分は、以下の通りです。

『新幸福論 Tech2050無尽蔵エネルギー 太陽の力 地上で再現
資源の制約からいかに抜け出すか。それはエネルギーを手がける企業以外にとっても他人事ではない。トヨタ自動車や米グーグルは究極の無尽蔵エネルギーである太陽の力に着目し研究開発を進めている。。。』

『新幸福論 Tech2050（４）　資源制約からの解放
人類が2030年代にも実現をめざす火星旅行。片道で約８カ月もの長い旅になるが、その間の食糧を心配する必要はなくなりそうだ。宇宙船の片隅に設置されたバイオリアクター（生物反応器）が絶えずたんぱく質を作り出すからだ。。。』

インターネット、IT、人工知能（AI)、IoTなどの新技術は、今まで既存の社会、あるいは事業基盤を急速に破壊・再構築してきましたし、今後も、さらに加速して多くの分野で実行されていきます。

本日の記事にありますエネルギーや食料などの人や企業の営みに必要なものにまで、新技術の力が及びつつあり、既存の考え方にとらわれずに、限りある天然資源や農業技術に頼らないで、恒久的に供給できる仕組み作りが開発・実用化されています。

上記するインターネット、IT、人工知能（AI)、IoTによる技術革新は、いったん始まると、既存の考え方や常識が通じない速さで、加速化して実行されます。

新技術によって開発・実用化されたものが、個人、企業、社会で受け入れらるかどうかは、その使用コストが合理的なものになるかで決まります。

たとえば、無尽蔵エネルギーである太陽光の活用は、以前からありました。太陽光発電や自然界にある光合成技術の開発・実用化は、技術的には目途が付きつつありあります。

残った課題は、実用的なコストの実現です。

人口肉も同じような状況になりつつあります。

ここに国内外のベンチャーや中小企業が、中堅・大手企業と連携・協業(アライアンス）する形で、オープンイノベーションのやり方を取り入れて行えれば、大きな新規事業機会が生まれます。

国内の大手メーカーの中には、今後、急減する事業環境下で競争力を維持強化するために、ベンチャーや中小企業を含めた、オープンイノベーションのやり方を取り入れていく必要性を感じています。

たとえば、本日の記事にありますトヨタ自動車は、従来であれば、典型的な数直統合方式によりすべて自社のリソースで、新商品の開発・実用化を行う姿勢をもっていました。

自動運転機能付EVの開発・実用化の世界的な動きは、このトヨタの経営のやり方を根本から変えていますし、変えていかなれば、トヨタも事業継続が難しくなります。

国内のベンチャーや中小企業は、特定分野で圧倒的な技術やノウハウをもつことが、オープンイノベーションに参加できるための条件になります。

国内にいわゆるIT・AIベンチャーをもつ標榜する企業が、多く存在します。率直に申し上げて、これらのベンチャーや中小企業の中には、一種の広告宣伝やマーケティング目的で、徹底的な差別化・差異化を実現する技術やノウハウ無しに、当該企業であることを標榜している会社もあります。

これからは、真に実力をもっているベンチャーや中小企業には、大きな新規事業機会が生まれますので、特定分野での差別化・差異化を実現する技術やノウハウの育成強化が重要になります。

よろしくお願いいたします。

グローバルビジネスマッチングアドバイザー　GBM&A　山本　雅暁