日経記事；『H&Mがネット販売シフト 店舗は先進国で閉鎖加速 業績の立て直し急ぐ』に関する考察

                                                       2018年１０月８日

皆様、
こんにちは。

グローバルビジネスマッチングアドバイザー　山本　雅暁です。

１０月８日付の日経新聞に、『H&Mがネット販売シフト　店舗は先進国で閉鎖加速 業績の立て直し急ぐ』のタイトルで記事が掲載されました。

本日は、この記事に関して考えを述べます。

記事の冒頭部分は、以下の通りです。

『スウェーデンのカジュアル衣料大手、ヘネス・アンド・マウリッツ（H&M）がオンライン販売へのシフトを鮮明にしている。2022年に売上高を17年の約2.5倍の750億スウェーデンクローナ（約9500億円）に増やす。実店舗は先進国の不採算店を閉め、新規出店は市場の開拓余地が大きい新興国に注力する。ネット専業などとの競争で伸び悩む業績を立て直す。。。』

H&Mは、起業時から注目されており、一時期は、銀座にも華々しく出店して、日本でも若い女性を中心に、人気がありました。

そのH&Mは、類似ビジネスを行っている新興企業との競争に苦しんでいます。記事にありますように、日本を含めた先進国でのリアル店舗を閉店を急拡大して行っています。

H&Mは、インターネット通販事業のプラットフォーム作りを行っており、先進国市場では、リアル店舗事業からインターネット通販事業に切り替えています。

これは、新興ファッション事業者が、インターネット通販ビジネスでH&Mを追い上げいてることによります。

米大手ITベンダーのアマゾンが、世の中のリアル店舗事業者に深刻なダメージを与えながら、自社のインターネット通販ビジネスのプラットフォームを先進国やアセアン地域などで急拡大しています。

アマゾンは、既存の販売会社や特約店、リアル店舗のセールスネットワークを急速に破壊して、自社のネットワークで再構築しています。

アパレル商品もインターネット通販で購入することが、常態化しています。H&Mを追いかける新興企業が、インターネット通販の仕組みを利用することは、極めて合理的です。

H&Mが、インターネット通販ビジネスの仕組み作りを急速に行っていること自体は、必要です。

H&Mが、これらの競合企業との競争に打ち勝つには、アパレル事業本体の競争力強化が、絶対的に必要になります。

H&Mは、新興企業との競争に打ち勝つためには、起業当初インパクトのあった商品力やデザイン力が最も必要になります。

インターネット通販ビジネスの利便性や価格の安さなどは、どのインターネット通販ビジネスの事業者でも提供可能ですし、これらのメリットを提供しないと、お客様は選んでくれません。

これらのメリットは、インターネット通販ビジネスの土俵にあがるための、最低条件になります。

インターネット通販ビジネスの土俵で競合相手との競争に打ち勝つには、徹底的な差別化・差異化をもった商品やサービスなどの提供が絶対的に必要になります。

インターネット通販ビジネスの土俵で勝負すると、否応なしに、米アマゾンの影響も受けるようになります。

H&Mはインターネット通販ビジネスの土俵作りを行いながら、並行して商品やサービスの差別化・差異化を実現しないと、新興企業やアマゾンとの競争に打ち勝つことができないと考えます。

最近、国内企業の多くが、BtoCおよびBtoB両方のビジネスで、インターネット通販ビジネスを行い始めています。

このときに重要なことは、競争に打ち勝つための商品やサービスをもっているか、あるいはそれらをどう強化しようとしているかです。

欧米アセアン地域などへの海外販路開拓を行うときに、海外向けインターネット通販の仕組みは、極めて有効になっています。

この有効性を享受するには、競争に打ち勝つことができる商品やサービスを提供することが、絶対的に必要になります。

この視点から、今後のH&Mのビジネス展開のやり方に注目していきます。これは、中小企業にとって、成功、あるいは失敗する状況や理由を考える上で、良い参考例になることによります。

よろしくお願いいたします。

グローバルビジネスマッチングアドバイザー　GBM&A　山本　雅暁