日経記事；『ソニー、EVで難敵アップルに先手 武器はIT・エンタメEV大競争 SONY CARの衝撃㊤』に関する考察

                                           2022年1月7日

皆様、

こんにちは。

グローバルビジネスマッチングアドバイザー　山本　雅暁です。

 

日経新聞は、最近、ソニーのEV市場への参入に関する記事を連続で書いています。本日の記事もその一つになります。

 

１月７日付の日経新聞に、『ソニー、EVで難敵アップルに先手　武器はIT・エンタメEV大競争　SONY CARの衝撃㊤』のタイトルで記事が掲載されました。

 

本日は、この記事に関して考えを述べます。

本記事の冒頭部分は、以下の通りです。

『ソニーグループが電気自動車（EV）を自ら手掛ける準備を始めた。米アップルの参戦もささやかれる中、自社ブランド車の販売に向けて先手を打った。IT（情報技術）やエンターテインメントの知見を注ぎ込む「SONYカー」の登場は、自動車産業の変革を促し、EVを巡る大競争の幕開けとなる。。。』

 

上記の冒頭部分の後に、以下の文章が続きます。

『「新しい移動空間の価値を伝えるのだから、リアルでやりたい」。米テクノロジー見本市「CES」を控えた2021年12月末、吉田憲一郎会長兼社長は幹部が居並ぶ会議で主張した。』

 

私は、1月5日に書きましたブログ・コラムで、以下のように書いています。

「ソニーは、1月5日から7日まで米国ラスベガスで開催されていますCES2022に出展しています。

このCES2022は、新型コロナウイルスの影響拡大下で開催されているため、多くの米IT企業は、リアル展示会への出展を取り止めており、オンラインのみでの出展に切り替えました。

この状況下で、ソニーはCES2022に出展していますので、何らかの大型発表が行われるのではないとか考えていました。

ソニーは、EVの試作車をCES2022の会場に持ち込んで、今回の発表を行いました。ソニーがリアル展示会への出展にこだわった理由の一つになります。」

 

上記、ソニーのやり方は、私の推測通りとなっています。つまり、現時点では、ソニーは本気で自動運転機能付EV市場への参入を考えていることになります。

 

日本電産の永森会長は、2020年11月に開催された第22回日経フォーラム「世界経営者会議」で、「2030年にEVの価格は現在の5分の1程度になるだろう」と発言しています。

 

これは、EVの主要部品であるバッテリーとモーターのコストが、不断な技術開発が行われる結果、2030年に大幅なコストダウンが実現すると言っているのです。私だけでなく、多くの人もそうなると予想しています。

 

EVのハードウェアの製造コストが下がれば、より一層多くの企業がEV市場に参入できることになります。

 

EVの競争力は、このハードウェアに実装する付加価値の強弱で決まります。トヨタは、一つの解として、1月4日のブログ・コラムで書きましたように、EVなどの次世代環境対応車に搭載するOSの自社開発・実用化を決めています。

 

これは、トヨタ流の差別化・差異化実現のやり方の一つになります。トヨタは、アップル、グーグル、アマゾンなどの米大手IT企業が、それぞれの事業基盤でプラットフォーマーとなって、自社に有利な事業環境を構築・維持しているか理解しています。

 

ソニーの場合、グーグルが開発・実用化して提供している、スマートフォンのOSであるアンドロイドを採用してXperiaを事業化しています。

 

ソニーのXperiaは、成功していません。ソニーのXperiaのシェアをみると、勝ち組になっていません。多分、この状況は変わらないと考えています。

 

Xperiaのビジネスが低迷している理由の一つが、ソニーがプラットフォーマーになっていないことにあります。また、ソニーの商品企画力もサムスンなどのアンドロイド陣営と比べると見劣りします。

 

ソニーが、自動運転機能付EV市場に参入する場合、Xperiaの二の舞にならないようにすることが重要であり、必要不可欠なことです。

 

ソニーは、多分、映画、オーディオ、ゲーム、音楽などのエンターテインメント分野のサービスを充実することで、グーグル、アップルなどとの差別化・差異化を実現することになります。

 

ソニーは、当然のごとく自動運転機能の安全性の担保を、CMOSセンサー、AIなどの技術で実現するとみています。

 

ソニーが、自動運転機能付EV市場で勝ち組になるためには、上記の対応だけでは不十分です。

 

ソニーは、競合他社の動きをみながら、臨機応変に対応する柔軟性が求められます。そのためには、徹底したオープンイノベーション；事業連携（アライアンス）を行うことが必要不可欠になります。

 

インターネット、IT、AI、IoT対応などデジタル環境下でのビジネス展開は、自社の強みを最大化するだけでは、決して勝ち組になれません。

 

ソニーは、トヨタと同じように、オープンイノベーション；事業連携（アライアンス）を徹底的に活用して、他社との「Win/Win」関係構築で、ビジネス展開する必要があります。

 

この視点からも、トヨタと同じように、ソニーの動き方に注目していきます。

 

よろしくお願いいたします。

 

グローバルビジネスマッチングアドバイザー　GBM&A　山本　雅暁