日経記事；『ソニーグループ、EVで新会社 事業化を本格検討CES』に関する考察

                                               2022年1月5日

皆様、

こんにちは。

グローバルビジネスマッチングアドバイザー　山本　雅暁です。

 

1月5日付の日経新聞に、『ソニーグループ、EVで新会社　事業化を本格検討CES』のタイトルで記事が掲載されました。

 

本日は、1月4日に引き続きEVに関するテーマでブログ・コラムを書かせていただきます。

 

本記事の冒頭部分は、以下の通りです。

『ソニーグループは4日、電気自動車（EV）事業を担当する新会社を2022年春に設立すると発表した。20年に公開した試作車の公道試験などを通じて蓄えた知見を活用し、EVの事業化に向けた本格的な検討に入る。脱炭素の流れを背景に世界的にEVへの関心が高まるなか、異業種からの参入が加速する契機となる可能性がある。。。』

 

ソニーは、1月5日から7日まで米国ラスベガスで開催されていますCES2022に出展しています。

 

このCES2022は、新型コロナウイルスの影響拡大下で開催されているため、多くの米IT企業は、リアル展示会への出展を取り止めており、オンラインのみでの出展に切り替えました。

 

この状況下で、ソニーはCES2022に出展していますので、何らかの大型発表が行われるのではないとか考えていました。

 

ソニーは、EVの試作車をCES2022の会場に持ち込んで、今回の発表を行いました。ソニーがリアル展示会への出展にこだわった理由の一つになります。

 

ソニーは、今回のEVビジネスへの参入について、下記Webサイトにて発表しています。

https://www.sony.com/en/SonyInfo/News/Press/202201/22-002E/　

 

このプレスリリースは、英語で書かれていますので、日本語で読みたい場合は、Google 翻訳エンジンか、DeepL翻訳エンジンを活用してお読みください。

このプレスリリースの中で、ソニーは、2022年春頃に運営会社「ソニーモビリティ株式会社」を設立し、この会社にてEV 市場への参入を検討するとしています。

 

ソニーがEV市場に参入する場合、ソニーのビジネスモデルは、グーグルやアップルと同じような形になる可能性があります。

 

ソニーは、現在自動車メーカーでは有りませんので、自前でEV自体の組立は行わないで、他社からのOEM提供を受けることが考えられます。

 

ソニーが目指すのは、当然のごとく自動運転機能付EVの開発・実用化になります。ソニーのEV顧客は、車内で高音質のオーディオや高品質の映画視聴、ゲームなどのエンターテインメントを楽しめる可能性があります。

 

言わば、ソニーも、グーグルやアップルと同じように、EVを移動する電子端末機器として位置付けて事業展開することなります。

 

また、ソニーがグーグルやアップルと異なるのは、ソニー自身が自動運転機能付EVの目となる、CMOSセンサーの提供者であることです。

 

ソニーは、現在、CMOSセンサーで世界最大のシェアをもっています。現在のCMOSセンサーの主要市場は、スマートフォン対応になっており、ソニーは、自動運転機能付EVの分野に市場を広げるための施策を行っています。

 

ソニーは、車載用CMOSセンサーに強みを、高画質だけでなく、独自開発したAI技術を内蔵させて、1種のエッジコンピューティング技術で、クラウドを使わないで画像処理や推論ができる仕組みを実用化しています。例えば、ソニーは、2020年5月にエッジデバイスに向けたAI機能を搭載した「業界初」のイメージセンサーを発表しています。

 

この車載用CMOSセンサーは、自社のEVだけでなく、当然のごとく他社のEVにも装着されていきます。

 

このソニーのビジネスモデルは、ソニーがCMOSセンサーをアップルなどに提供しながら、自らスマートフォンをXPERIAブランドで販売しているのと同じです。

 

ソニーが、グーグルやアップルと同じEVの土俵で競争して、勝ち組になるには、トヨタと同じように、自社の強みを最大化しながら、水平分業方式；事業連携（アライアンス）を積極的に、かつ、迅速に対応することが、必要であり重要になります。

 

なぜなら、グーグルやアップルなどの米大手IT企業は、既存事業基盤を急速に破壊・再構築して、自社ビジネスに有利なプラットフォーム市場をしてきたらです。

 

ソニーがどのようにして、自動運転機能付EVの開発・実用化を進めて、EV市場で戦っていくか注目していきます。

 

これは、ソニーの動き方が、トヨタと同じように、ベンチャー・中小企業の参考になることによります。

 

よろしくお願いいたします。

 

グローバルビジネスマッチングアドバイザー　GBM&A　山本　雅暁